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塾を開業した後にかかる経費について

無事に塾を開業できたは良いものの、「運営していくに当たってどの程度の経費がかかるのか?」という疑問を抱えている方は多いかもしれません。

確かに、塾を経営していくためには運転資金に関する予測も立てておかなければならず、開業資金が全てではないと頭に入れておくべきです。

学習塾の開業は固定費を少なくすれば簡単に利益を上げられますし、現在ではカフェや居酒屋などの飲食店よりも参入しやすいということで多くの方が個人塾を経営しようと試みております。

しかし、少なからず固定費や経費はかかりますし、開業当初は上手く集客できずに子供が集まらない可能性も高く、利益が出せないということで致命的な打撃を受けるかもしれません。

「資金が尽きて経営できなくなった」という事態を免れるために、開業する段階で運転資金を合わせてどのくらいの金額が必要なのか確認しておくことが大事だとお分かり頂けるはずです。

そこで、以下では学習塾を経営するに当たり、発生するであろう経費をまとめてみました。

 

・子供に勉強を教えるための教材やテキストなどの仕入れ費用

・事業税や収入印紙などの租税公課

・新聞やチラシなどの広告宣伝費

・事業用に借り入れた教室や部屋の家賃

・従業員の給料や手当て

・健康保険や労災保険などの福利厚生費

・パソコンや机などの減価償却費

・包装紙や帳簿類などの消耗品費

・その他塾の経営で発生する雑費

 

これらの中で、削減できる経費がないかどうか考えるのも事業主の大事な仕事なのではないでしょうか。

個人塾を経営したからといって直ぐに集客できるわけではなく、子供が集まるまでにはある程度の時間がかかります。

それまでは一切の利益が出せない状態となるため、無駄な経費を少しでも削減して運転資金を減らさないような試みが重要なのです。

最も経費を削減しやすいのが人件費で、講師に対して無駄なお金を支払っていないかどうかチェックしなければなりません。

教える子供がいないのに講師を待機させていても意味がありませんし、時給だけではなく授業スケジュールを見直す必要があります。

また、チラシ宣伝費も経費の削減に繋がりやすく、「集客できない無駄な地域に配っていないか?」「ポスティング業者への依頼ではなく自分で撒いた方が良いのではないか?」といった内容の確認を行うべきです。

個人の学習塾の経営者は意外と自分でチラシやビラを撒いており、運動不足の解消にも繋がるので実際に試してみてください。